ボーナスは休みを取りすぎると減らされる！？気になる支給の仕組み

自分や家族に、病気ややむを得ない事情があり、
年に何日も仕事を休まなければいけなくなった…。

という経験は、誰しもあるのではないでしょうか？

そんな時、やむを得ないとはいえ、休みがちになってしまうと、
ふと心配になるのは「給与や賞与が減ること」ですよね。

はたして、休暇を取りすぎてしまうとボーナスに影響はあるのか、
そもそもボーナスの支給金額はどのように決まってくるのか…。

ここでは、気になるボーナスの支給システムについてご説明していきます。

ボーナス支給の仕組みを解説！減額対象となるケースは？

まずは、基本的のボーナスが支払われる仕組みを理解しておきましょう。

起業によって取り決めはありますが、概ねこういった流れになります

◆ボーナスの支給基準

まず、ボーナスの支給基準について見ていきましょう。これを抑えておけば、
減額されるポイントも分かるはずです。

一般的には、「基本給×〇か月」という計算にくわえて、会社ごとの評価制度を設けていることが多いです。

例えば…

• 年功評価

勤続年数や年齢に比例して評価が上がる制度です。年齢と共に昇給することになるので、人生設計は立てやすくなります。

• 能力評価

職務上のスキルのほか、「コミュニケーション能力」や「リーダーシップ」といった、仕事を円滑に進める総合力も問われます。

業務上の成績などを参考にされることも多いです。

• 勤務評価

遅刻や欠席といった勤務態度に関する評価です。真面目に出勤していればさほど問題のない項目と言えます。

◆減額される理由

以上を踏まえた上で、ボーナスが減らされてしまう理由をご紹介します。

• 営業成績が悪かった

成果報酬のある営業職など、個人の成績によって金額を決める場合です。あるいは、ボーナスを手当てとしているような職種では、その成果によって減額されてしまうかもしれません。

• 会社の業績が悪かった

ボーナスの仕組みは、そもそも「成果・成績に対しての報酬として社員に還元されるもの」です。

なので、当然会社の業績でボーナスの金額も左右されてしまうのです。
詳細は、次の項目を参考にしてみてください。

ここで忘れてはいけないことは、「法律上ボーナスに関する取り決めはない」ということ。つまり、そのさじ加減は会社が握っているのです。

ボーナス支給の基準となっているのは、「就業規則」や「労働協約」です。
就業規則と、いわゆる「３６協定」は意外とわからない人も多いかと思います。
もし、理不尽にボーナスを減額されてしまったなら、上記の規則などを確認させてもらいましょう。

休暇とボーナスの関係ですが、常識的な範囲内であればボーナス査定に響くことはありません。

ただ、繁忙期に頻繁に休むなど、度を越した休暇取得は、勤務態度のマイナス評価につながりますので気をつけてください。

ボーナス無し！企業の業績との密接な関係

前項目でも触れたように、現在多くの企業が、業績でボーナスの金額を決める
「業績連動型賞与」を採用しています。

このメリットとしては、業績を上げた分だけボーナスがもらえるので、社員のモチベーションに繋がることが挙げられます。しかし裏を返せば、不況になると、とたんに金額が減ったりもらえなくなったりするということです。

ボーナスは休みすぎると減額？　まとめ

以上、ボーナス支給の仕組みについてご説明しました。

年に数回もらえるボーナスは、仕事のとても大きなモチベーションですよね！
普段の頑張りのご褒美として、何に使うか考える時間も幸せです。

しかし、そのボーナスを十分にもらうには、当然ではありますが、
支給する会社にも十分な余裕がなければいけません。

現在のこの不況の中では、いつもより金額が少ないということもあるかもしれません。そしてその仕組みを理解して、日頃から貯金を心掛けるのも大切です。

もし、違法に減らされてしまっているというのであれば、
労働基準監督署に相談してみてくださいね。